10月13日（木）から17日（月）にかけて、高等学校1年生の10クラスが、農林水産省東海農政局消費生活課の加藤伸治課長補佐を講師に招いて「食料自給率・世界の食料事情」の特別授業を受けました。これは本校が文部科学省より指定されたスーパー食育スクール事業の目標の1つでもある、食に関する意識改革の取組として、「食」をグローバルに捉える心を養うために行ったものです。
　加藤氏は、はじめに、日本の食料自給率は現在39％で、主要先進国中最下位であることを指摘されました。経済成長に伴い、米を食べる量が減って肉や油の消費が増えたこと、加工食品の利用や外食が増えたことが、安い輸入食品を増やして自給率を下げる要因となっていることを説明されました。
　また世界情勢をみると、人口増や経済発展による肉類の消費増で、家畜の飼料用の穀物消費が増えたり、バイオ燃料用の穀物消費も増えており、人の食べる分との競合が始まっていると食料自給のグローバルな問題点にも触れられました。
　こうした課題を知った上で、日本の食料自給率を向上させるために自分達ができることとして、地元でとれる旬の食材を食べることや、野菜をたっぷり使ったバランスの良い食事をとること、食べ残しを減らすことなど「フード・アクション・ニッポン」の取組が紹介されました。
　生徒には「日本の食料自給率がこんなに低いとは思わなかった」「世界の食品廃棄の量に驚いた」「できるだけ国産のものを買って、残さず食べるようにしたい」など、普段の食生活や消費行動を見直す機会となったようです。