農林水産省東海農政局では、食料自給率の維持・向上、食育の推進などを通じ、国民一人ひとりが取り組み可能な国産農産物の消費拡大運動を進めるため、毎年「東海地域食料自給率向上研究会」を開催しています。平成２６年度は、当センターとの協働により、予防医学の観点から食料自給率の向上に取り組みました。

まず４月から、生活科学部管理栄養学科臨床栄養学研究室（森奥登志江教授）の学生３名が、食料自給率の向上と生活習慣病の減少を目指して、東海３県でとれる食材を利用したメタボリックシンドローム予防の献立を季節ごとに作成する実践研究に取り組みました。

メタボリックシンドローム予防には、1食に偏った食事は肥満の原因となるので３食バランスよくとること、野菜やこんにゃく、きのこ、海藻といった食物繊維の多い食材を多く取り入れることが有効です。また、主菜の材料にはコレステロールを下げる効果がある魚や大豆製品も使うようにし、肉の場合は脂質の少ない部位を選びます。だしを効かせたり、お酢やレモンなど酸味のある食材、香辛料や香味野菜の使用により、塩分の使用を少なくすることも大切です。学生たちはこれらのポイントを踏まえて考案した献立をメニューブックにまとめました。

１２月１２日には「平成２６年度東海地域食料自給率向上研究会（第９回）」が本学の大学会館大会議室にて開催され、給食事業者、食品販売会社、生協、行政関係者、学生等７９名が参加しました。まず初めに間瀬民生生活科学部長が「和食のユネスコ無形文化遺産登録と食料自給率」のテーマで基調講演を行い、続いて東海農政局次長の塩川白良氏が「我が国の食料を巡る事情」について話されました。最後に、臨床栄養学研究室の学生３名が「メタボリックシンドローム予防メニュー開発～地産地消の取り組みによる東海３県で生産される食材の利用～」のテーマでプレゼンテーションを行いました。東海地域で生産される食材は野菜や魚介類が多く、メタボリックシンドローム予防の献立に利用しやすいことや、旬の食材は栄養価が高いこと、地産地消が食料自給率の向上に繋がるだけではなく、地域の活性化や流通コスト削減にも繋がることに言及し、研究成果について約１時間にわたり発表を行い、来場者の方と活発な意見交換が行われました。

この研究成果は来年度、東海農政局からメニューブックとして冊子化され、配布される予定です。できることから少しずつ工夫して、生活習慣病予防と食料自給率向上に取り組んでみませんか？